テレワーク・リモートワーク・在宅勤務の求人・仕事探しにおすすめ転職サイト（人気・比較）

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【1】新しい生活様式に変わる⁉アフターコロナで勝ち組になるには？

【2】コロナ禍でも順調に業績を伸ばしている業界。将来性のある企業

【3】コロナウイルスによる業績好調・悪化は明暗がはっきり

【4】テレワークの実施・導入率はさほど高くはない…。

【5】テレワーク・リモートワーク・在宅勤務の求人・仕事探し

【6】転職活動ナビ（NAVI）と転職エージェントの違い

・転職支援エージェントとは？

【7】おすすめの転職活動（キャリア）ナビサイト（人気・比較）

コロナウイルス感染症は、いまだ終息の兆しが見えません。

この状態まで来ると、生活様式やワークスタイル、ビジネススタイルなどが何も変わらないわけはなく、コロナ前の元の状態に世の中が戻る保証は一つもないため、アフターコロナに備えて今から様々な準備をしておく方が得策でしょう。

21世紀型の大恐慌から自らの身を守るためには、人任せでは厳しいです…。

無責任に未来予測をすべきではないと思っているため、あくまで雇用や仕事、労働環境、キャリアビジョンなどの問題点や業界動向などの側面から考えていきたいと思います。

以下は大きく変化すると考えている点です。

コロナによって変化するもの

コロナによって、サラリーマンの働き方に大きく変化が生じました。

今までは、満員電車にゆられて、オフィスに出社をすることが当たり前でした。

ベッドタウンにマイホームや不動産を購入した人などは、通勤時間1時間なども当たり前でした。通勤時間が苦痛だったという人も少なくないのではないでしょうか？

企業側も優秀な人材を採用することや、ビジネスで勝ち残っていくために、東京や大阪、札幌、仙台、名古屋、福岡など各地域の都心部に高い家賃を払い、商業施設や高層ビルに会社のオフィスを構えることが一般的でした。

コロナ禍において、大企業がオフィススペースを縮小したり、地方都市に移転する等の動きも活発になっています。大手人材会社が離島に移転したことは大きな話題になっていました。

誰も望んでいない事態にあったものの、雇用主側も労働者側も、在宅勤務のメリット、デメリットを両方を把握出来たわけですから、マイナスだけでなく、プラスの収穫もあったのです。

緊急事態宣言、外出自粛などもあり、対面で仕事をすることが当たり前ではなくなった今からすると、コロナウイルス感染症の感染が確認された当初のワークスタイルに完全に戻るとは少し考えにくい状況です。

リモートワークによるメリットもあるため、完全に元の生活には戻らないでしょう…。今の時代を生き抜くための策や戦略を今から取っていってください！

コロナウイルスは、『成長・衰退産業』、『拡大・縮小しているビジネスモデル』、『増える・なくなる・残る仕事』など、ビジネスパーソンを取り巻く環境も大きく変化をさせました。

企業側も世界経済や市場、消費者行動などを分析し、コロナ禍にあわせた戦略や新規事業、投資などをして行く必要が生じています。

コロナの影響が特に大きい旅行、鉄道、航空、観光、ホテル、旅館、医療、病院、製薬、不動産、金融、銀行、外食、サービス業等では、リストラや人員削減、賃金の引き下げなども余儀なくされるはずです。

これは、上記の業界だけでなく、中小企業など体力的に厳しいところも同様でしょう。

例えば、メガバンクが週休3日制を発表して大きな話題になっていました。働き方改革といえば見栄えは良いですが、見方を変えれば人件費の削減や自主退社による人員削減策等でもあります…。

大手広告代理店など複数企業で副業可の制度を導入していることも、先々制度改革をすることへの布石でもあると思います。

関連ニュースなど

大手企業でも体力的に限界になって来ているところも多いです。収入が安定しない分、無駄な出費を抑えることも必要になる可能性が高いです。

次は、コロナウイルス感染症の感染者数が、拡大する中でも比較的安定して業績が伸びている企業が多い業界をご紹介します。

こちらもシンクタンクや、調査機関などのデータを参考にしています。

比較的業績が良い業界

対消費者向けのマーケットでは、小売業全般が非常に伸びているようです。これは在宅率が高まり、生活環境を整えることや、食料品、衣料品、日用品などが売れているからでしょう。

また、個人向け、法人向け問わずで、ITや通信関連のサービスも成長しています。

例えば法人側では、デジタル施策へ取り組みなどが消費に繋がっており、「オンライン会議設備の導入」、「テレワークなどリモート設備導入」、「ペーパーレス化の推進」、「電子承認（電子印鑑）の導入」などに関連するニーズが拡大しています。

※あくまで業績推移からの情報提供となり、保証するのではない旨ご承知おき下さい。

仮にコロナウイルスの影響がしばらく続くことになっても、比較的安定した業績となる可能性は高いです。

コロナウイルスによって業界・会社自体の売上や利益などでは大きな開きが出ています。

大きな打撃を受け処遇・待遇等が悪化している企業、会社の将来性を不安視しなければいけない状況にある企業が多いことは事実です…。

しかし、逆に業績を伸ばしている業界や会社があることもあり、勝ち負けがはっきりわかれています。

以下は、帝国データバンクのリサーチデータとなりますので一緒に見ていきましょう！

コロナ禍の売上高の動向となりますが、約55％の企業が減収となっており、全産業の伸び率も＋1.4％という厳しい数字です。

【出典】新型コロナウイルスによる企業業績への影響調査（2020年度4-12月期決算速報）

例えば、小売業等を例に出すと、自宅での飲食や過ごす機会が増えたこともあり、スーパーストアやホームセンターなどでは売上が伸びているところも目立ちます。

一方、アパレルなど衣料品の販売やコスメなどの販売等では業績的に苦しいところが多いようです…。

 
コロナによる生活様式の変化にマッチした業界や企業はしっかり業績を成長させています。

せっかく転職をするのであれば将来性のある業界で仕事に就きたいものですね！

新型コロナウイルスの感染予防対策として、政府が掲げる『リモートワーク目標7割』の導入については、実態としてはほど遠い状況です。

人材企業大手のグループであるリクルートワークス研究所が行った調査によると、2度目の緊急事態宣言下（2021年1～2月）でのリモートワーク実施率はわずかに25.4％だったようです。

はじめて緊急事態宣言が発令された2020年4～5月は、実施率32.8％でした。

｢コロナ慣れ｣の影響もあってか、2度目の緊急事態宣言では実施率が減少しています。

【出典】コロナショックは日本の働き方を変えるのか

また、企業数や労働者数が最も多い東京都でのテレワークの率はどれくらいなのかもあわせてみていきましょう。

産業労働局が調査した東京都の『テレワーク実施率調査結果』（2021年4月）によると、都内企業（従業員30人以上）のテレワーク実施率は56.6％という数値だったようです。

日数や割合などで見た場合は、週5日以上と23.4％となっており、週3日以上で51.8％です。

緊急事態宣言の発令等もあり、実施率は上がっているようには思えますが、完全在宅という方はかなり減ってきているようですね…。

コロナ感染の恐怖はもちろんありますが、企業側も業績を上げなければいけませんし、労働者側も生活がありますから、ずっと家にいるという訳には行かなくなってきてるのでしょう…。

テレワークの実施率からすると完全リモートはなかなか難しいかも知れませんね…でもリモート勤務が数日でもある会社が良いという人も多いですよね！

先ほどご覧いただいたデータを見る限りでは、完全にテレワークを導入している企業を探すことは簡単ではないことはご理解いただけたはずです。

それでは、どのようにテレワーク勤務を出来るかも知れない企業を探すのかについいても触れていきましょう。

この方法が確実というものは正直ないのですが、従業員規模が少ない会社ではテレワークの実施率が低いため、ある程度の規模の会社を選ぶことと、対面での接客・販売などが必須の業界を避けることは大前提となります。

また、大手で求人数が多い転職サイト等を利用して検索条件で『テレワークOK』や『リモート勤務実施済』などをチェックして、企業探しをするようにしてください。

筆者自身は企業側で実際に採用担当をしているのですが、ナビサイトの求人広告を作成する際にも、テレワークの事はヒアリング項目に含まれておりました。

利用登録数が多い転職サイトの検索条件で『テレワーク可』などの企業を見つけていきましょう！

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バカリズム（Mr.エン）さんと松岡茉優さんが出演するテレビCMなどを見たことがある方も多いかも知れませんね。

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