ゼネコンの現場監督（施工管理）を辞めたい。退職理由は暇？休めない？激務でつらい？

今後のキャリアをどうするのか考えるための情報提供をさせて頂きます！最後までお付き合いください！

【1】まずは建設・建築・土木系業界の現状や将来性を解説

【2】ゼネコンの現場監督（施工管理）を辞めたいと思うときは？

【3】今の職場を辞めるべきか、努力して残るべきかを考えるには？

【4】仮に施工管理職を辞める場合は、建設・建築・土木系の業界の別職種に!?

【5】就職・転職活動を成功するにはエージェントの活用をおすすめ

【6】就職・転職活動支援エージェントとのキャリア面談の流れ

【7】おすすめの転職支援（キャリア）エージェント　11選

【8】就職先がなかなか決まらない人は？

既に現場にお勤めの方からしたら釈迦に説法かも知れませんが、念のため、建設・土木・建築業界の現在の状況や将来性についても簡単に解説します。

近年の建設業界は、防災・防災・減災やインフラ対策などで堅調に推移しています。

コロナウイルス等の影響に世の中が悩まされていますが、建設業界はどのような状況なのでしょうか。

国土交通省の『令和2年予算概算』から読み解いていきたいと思います。

建設事業は、国の公共事業関係費用の大小により業績に大きく影響が出ます。

2020年度の公共事業関係費用は5兆9369億円（前年度比99.5％）。防災・減災などの緊急対策を集中的に実施するための臨時・特別措置が、別枠で6802億円も積み増しされ、非常に高い水準となっています。

そして、国交省と、厚生労働省が『建設業の人材確保対策や育成』に対して、助成金などの予算を割いていることによって、雇用・採用についても前向きに取り組みやすい状況があります。

コロナ禍で大打撃を受けている他業界と比べると安定していると見ても良いでしょうね！

政府の予算が多く出ていること。雇用や教育周りの助成金も十分なことから人材確保のニーズは高いです。

その業界にいらっしゃるとなかなか実感がないかも知れませんが、施工管理職はコロナ禍でも比較的安定している職種と言われています。

それなのに、現場監督者が仕事を辞めたいと思う人も少なくありません。退職の理由はどの様なものが多いのでしょうか？

退職理由

所属している会社の規模、業界内でのポジション、貴方自身の社歴や会社内の立場、今の現場の人間関係や会社の法令遵守度合等によってももちろん異なるでしょう。

稼げる会社はしっかりと稼げるでしょうし、環境次第でしょうね。

報酬や年収などは比較的安定している傾向にありますが、体質の古さや現場の環境などはストレスに感じる人も多いようですね…。

次は、会社を辞めるべきか、否かについて考える際のポイントを解説します。

人それぞれ価値観や仕事観が異なるため、これが正解というものはありませんが、どこかに基準を設けないと、いつまでも判断がつきません。

きっと、当記事に至るまでの間で、貴方なりに努力をされたのでしょうから、今回の基準は、大きく『自分の問題なのか』、『世の中、組織や上司・先輩等の他人』なのかという部分で考えたいと思います。（あくまで一つの考え方なので、これがすべてではありません）

ある程度は、自分としては我慢もして来たし、努力もして来た、でも仕事の内容や会社の環境、人間関係など、自分の努力だけでは、もう満足のいく環境が得られそうに思えない場合は、次の職場でのキャリアアップやキャリアチェンジを目指して転職活動を始めてみても良いのではないでしょうか。

転職をおすすめしたい状態

自分自身の甘えではなく、貴方の努力ではどうにもならなそうなときは転職を考えても良いのかも知れません。

もし、転職を検討するとしたら、次にポイントとなるのは、

①経験を武器により待遇の良いホワイトな環境で施工管理職として転職するのか、

②建設業界の中で、別の職種にキャリアチェンジの転職をするのか、

③まったく別の業界や職種に未経験で給料が下がってもよいから転職するのか

の選択が必要になります。

一旦、建設業界に残りながら別の職種に転職するケースを一緒に考えてみましょう！ご存知であるとは思いますが、以下のような仕事が殆どの企業でありますよね？

建築・建築・土木系の業界でも、営業系の職種は存在します。

大手のゼネコンやハウスメーカーでは、業界経験者を求めているところも多いですが、中小・中堅企業のセールス職であれば、未経験でも応募可能という企業も多いです。

仕事内容としては、不動産会社や官公庁など、施工主となるお客様のニーズを伺い、工事を受注に繋げる仕事です。

会社選びさえ間違えなければ、施工管理職から、正社員としての転職を成功しやすい職種です。

会社を運営していく上で必要になる事務的な業務全般を担当します。

経理、人事、総務、法務、広報など多岐に渡ります。未経験から本社・本店で事務職として就職することはかなり難易度が高いとは思いますが、全国各地の各工事現場などであれば未経験からでも就職出来る可能性はゼロではないかも知れません。

しかし報酬は大きくダウンすることは覚悟したほうが良いでしょうね…。

建設・建築・土木系の業界では、非常に重要が高く、採用枠が多い仕事です。

月給や年収などを下げないで転職をするのでしたら、よりホワイトな環境で施工管理職を目指したほうが良いとは思います！

建設・土木系の会社の工事現場で、安全・環境・工程・原価・品質などの項目を中心に施工管理を行う仕事です。現場監督のようなイメージです。

多種多様な専門工事事業者の進捗状況、工程の管理、材料の手配から施主や設計事務所との交渉など業務は多岐に渡ります。

一定期間業務経験を積んだ後に、施工管理技士の2級・1級などの資格を取得してステップアップしていけば収入も今よりも安定しますよね？

近年は女性の技術者も増えていますので、男社会で耐えられないという人ももう人頑張りしても良いかも知れません。

■ニーズのある国家資格

インフラや建築物の構造や設備を作る際に、安全な骨格・土台を設計したり、デザインなどを図面に起こしていく仕事です。

一般的には、未経験であれば、理系学部で建築・建設・土木学部からではないとなかなか就職は難しいはずです。業務経験者であればかなり需要の高い仕事です。

ここに就職出来れば理想的という人も多いでしょうね！

建設業界で別の職種につくことを前提に考えたほうが収入面などは安定するはずです。

専門のアドバイザーを活用して、建設・建築・土木系の業界および異業種への転職活動を成功させたいと考える方はぜひ最後までご覧ください。

当記事は特におすすめしたいエージェントのみをご紹介します。

専門職をお探しの方は条件別ランキングをご確認ください。

キャリア面談の進め方は、転職エージェントやアドバイザーによって多少の違いはあるものの、一般的には以下のようになっています。

以上のようなステップを踏まえ、キャリアアドバイザーが豊富な求人情報の中から、求職者（転職希望者）に合った求人情報を紹介します。

紹介を受ける際には、「なぜ、その企業を提案したのか」をキャリアアドバイザーに確認することが大切です。

なお、転職支援エージェントは、一般の求人情報には載っていない非公開求人も保有しています。

あなたのスキルや希望をしっかりと示すことで、非公開の求人の推薦を受けることができれば、より条件のよい企業への転職を成功する確率が高まります。

『セコカンNEXT（ネクスト）』は建設・土木・建築業界に特化した転職・求人情報サイトです。

もちろん、転職支援エージェント機能も有しており、オンライン(ウェブ面接)もしくは電話面談、出張面接等も実施して頂けます。 

主な支援職種

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土木・建築・建設業界等の未経験者でも35歳以下の男性でしたら、高待遇、高収入の職場で手に職をつけていくことが出来ます。（もちろん経験者は優遇されます！）

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手厚い支援をご希望の方は利用してみてはいかがでしょうか。

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転職支援実績No.1の転職エージェントである『リクルートエージェント』。

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求人数を増やす際は、同社が手掛ける転職ナビサイトの『リクナビNEXT』も登録しておいてはいかがでしょうか。

支援実績断トツNO1です。求人数も豊富であるため、登録必須の一社です！

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転職サイトの『doda(デューダ)』は業界大手の転職エージェントの一つです。登録者数も数多く、利用者満足度1位に輝いています。

doda(デューダ)の取扱い求人数は約10万件と、業界2番目に豊富。

基本的に様々な業界を網羅しておりますが、特にIT系やものづくりエンジニア、営業、企画管理などに強いとされています。

業界でも大手のエージェントで求人数も豊富であるため、登録必須の一社でしょう。

パーソルグループが運営しています。求人数が豊富で利用価値の高いサービスです。

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『マイナビAGENT（エージェント）』は、転職支援で圧倒的な知名度を誇るマイナビが運営するエージェントです。

20代～30代の転職支援に長けており、応募書類の準備から面接対策まで親身な転職サポートが評判です。

口コミ調査ではどの指標も総じてトップレベルで、第二新卒案件からハイキャリア層まで幅広いユーザーからの支持を集めています。

業界やポジションに関わらず、転職活動をする際には必ず利用するべきエージェントでしょう。

また、マイナビグループが手掛ける転職ナビサイトの『マイナビ転職』も登録しておいても良いかもしれません。地方の求人等はこちらのほうが豊富です。

業界大手のマイナビグループです。支援の手厚さで人気があります！

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『パソナキャリア』は手厚いサポートが評判の転職エージェントです。

パソナキャリア幅広い年齢層と地域に向けての転職支援とアドバイザーからの質が高いことが特徴です。

オリコンの顧客満足度（「担当者の対応」「紹介案件の質」「交渉力」「利用のしやすさ」が評価される）ランキングでは、2019年～2022年のの転職エージェント部門で1位に選ばれています。

パソナキャリアは、「正しい就職・正しい転職・正しい再就職」を企業理念に運営しており、企業の利益よりも転職活動者のことを打愛知に考えることをモットーにしています。

求人数は、マイナビやdodaと比較すると少ないようですが、手厚いサポートを受けたい方にはおススメです。

職務経歴にある程度自身があるビジネスパーソンからの評判が良いようです。

おすすめ度（評価）

『施工管理求人ナビ』は、施工管理技士に特化した日本最大級の転職情報サイトです。

楽天インサイトが実施したアンケート調査にて、施工管理経験者が選ぶサイトで二年連続NO1に輝いています。

30代、40代、50代などの業界経験者は年収アップ率は1.2倍〜3.8倍の模様です。

全国各地で、土木、プラント、建築、設備、電気などの施工管理職を検索できます。もちろん、未経験歓迎の求人も掲載されています。

おすすめ度（評価）

株式会社ビズリーチが提供するサービス。年収UPを目指している方におすすめの転職サイト『ビズリーチ』。 

厳正な審査に通った求人のみを掲載しているので、好条件な求人が多く、転職後の満足度が高いことも特徴。職務経歴を登録すると、ビズリーチの一流転職エージェントからオファーが届くようになり、年収UP交渉に繋げやすいサービスです。

管理職やグローバル人材など高年収の求人がほとんどで、中には年収2,000万円を超える求人も存在します。

キャリアに自信がある方にはおススメです。スカウト率を上げるためには、、簡易職歴書（全27問）は記載するようにしてください。

スカウトを受け取ることで年収アップの転職が実現しやすくなります！

おすすめ度（評価）

東証プライム市場に上場するキャリアデザインセンターが運営する『type転職エージェント』。

準大手の転職エージェントであるため、大手転職エージェントと違って、大量に求人を紹介してくるわけではありません。その分、少数の求人でベストマッチングを追求してくるケースが多いです。

面接対策や過去に聞かれた質問なども把握しており、決定率がとても高い転職エージェントです。

求人にチャレンジしていく際は、年収交渉やなどかなり真剣に向き合ってくれ、転職成功にコミットしてくださいます。

ITエンジニア・営業職・企画職の求人などの求人を中心に幅広い職種を取り扱っています。

年収アップ率が高いサービスで、IT/Web、営業職、クリエイティブ職、女性領域などに強みがあるエージェントです。

おすすめ度（評価）

先に、紹介した就職・転職支援エージェントに相談したり、ナビサイトから応募をしてもなかなか内定が得られなくて困っている方は、民間人材企業のサービスではなく、厚生労働省管轄の「ハローワーク」、「サポステ」などに相談に行ってみてください。

企業規模や完全週休二日制などが叶うかはわかりませんが、中小零細企業であれば倍率もそんなに高くはないため、正社員として未経験でも建設・建築・土木系の業界で働けるところもあるかも知れません。

「ハローワーク」とは、「国民に安定した雇用機会を確保すること」を目的として国（厚生労働省）が設置する行政機関です。（正式名所は、公共職業安定所）

全国544か所に設置され、職業紹介・雇用保険・雇用対策についての相談や手続きを行っています。

フリーターやニート、既卒者など、働く場所を求める全ての国民、若者・女性・高齢者・障がい者などの就職・転職の実現を支援しています。

「東京しごとセンター」とは、東京都内での雇用・就業を支援するために、東京都が設置したしごとに関するワンストップサービスセンター」です。

神奈川県には、「かながわ若者就職支援センター（ジョブカフェ）」、大阪府には「OSAKAしごとフィールド」など、地域により運営形態は異なるものの、都道府県が運営する施設と、ハローワークが併設されているケースなども多く存在します。

運営については、民間企業や社団法人等に委託をするケースも多いようです。（運営費用は自治体が負担してるため、求職者の利用は無料です）

「サポステ」（正式名称は地域若者サポートステーション）とは、厚生労働省が委託した全国のNPO法人・社団法人・株式会社・学校法人が運営しています。

就労に関する相談・面談や就労体験、面接指導など、就労に向けた総合的な支援を手掛けています。利用可能な方は、15歳から39歳までの若年層で就労していない期間がある人となります。

「ハローワーク」等は厚生労働省の管轄で、民間企業が運営するものでは無いため、企業側の求人掲載は全て無料です。

民間のナビサイトなどと違い無料であるため、倍率の低い中小企業の求人等があるかもしれません。

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